トイレをバリアフリー化!介護リフォームのポイント
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カテゴリー:豆知識
家族が使いやすいトイレにリフォームしたい時は、使う方の身体の状態や年齢に合った仕様に変えることが大切です。
トイレ本体や便器を交換するだけでなく、移動がスムーズにできる様に手すりや引き戸の設置、介助者がサポートしやすいようにトイレ内のスペースを広げるなど、バリアフリー化、介護リフォームにはさまざまな方法があります。
こちらのページでは、一般的なバリアフリー・介護リフォーム方法、トイレの介護リフォームで申請できる介護保険とはどういったものなのかをご紹介しています。
「もっと使いやすいトイレに出来ないか」と、リフォームが気になり始めた方におすすめのページです。ぜひ、ご参考にされてみてください。
目次
リフォームするための事前調査
介護を受ける側だけでなく、サポートする側もお互いに使用しやすいトイレにリフォームするには、まず事前調査を行いましょう。
トイレの介護リフォームには、介助者の身体の状態や年齢に合わせて適切なプランニングが重要です。
使いやすいトイレの広さを決める
杖を使う方や、介助者のサポートがあればトイレまで自力で歩行できる方、車いすを利用してトイレまで行く方では、快適に使用できるトイレの面積が異なります。
ご自宅のトイレを使う方の状況に合わせて、利用しやすいトイレのスペースを確保することで、トイレ使用時のストレスを軽減させられます。
どんなバリアフリー化、トイレ介護リフォームがある?
トイレのバリアフリー化、介護リフォームの施工方法をご紹介します。
介護が必要な方や高齢者が「あったら便利と感じる機能」を積極的に取り入れていくと、トイレを使用する時に使いやすさを実感できます。
手すりの取り付け
介護のためのバリアフリー方法はさまざまありますが、手すりを付けると身体を支えることができるため、自力でトイレに行く高齢者や障がい者の方も安心です。
手すりには、縦型や横型・L字などの種類があります。しっかりと身体を支えるだけでなく自分で立ち座りするのであれば縦型の手すりがおすすめです。
横型の手すりの場合は、トイレの移動時につかまりながら歩くことができ、自力でできるだけ歩くことを諦めたくない方の強い味方になってくれます。
縦型と横型を兼ね備えたL字の手すりは、垂直移動と横移動どちらにも使えるので便利ですが、トイレの面積が狭い場合は設置位置に注意が必要です。
和式トイレから洋式トイレにリフォーム
和式トイレは用を足す際に使いにくさや不便さを感じ、ストレスになってしまうかもしれません。しゃがむ動作や膝に負担がかかる動作が嫌でトイレを我慢してしまうと、膀胱炎などの病気にも繋がってしまいます。
和式トイレから洋式トイレに変えると腰や足への負担が軽減され、温水洗浄や便座が温かくなる機能があれば、冬の寒さなども緩和されます。
滑りにくい床材に変える
トイレの床を滑りにくいクッションフロアにすると、転倒防止につながります。万が一転んでしまった時に怪我をしないよう、クッション性のある柔らかい床材に変えると良いでしょう。
床材は、表面に細かい凹凸のある塩化ビニール樹脂製床がおすすめです。細かい凹凸によって滑りにくく、転倒もしにくいという特長があります。
一日に何度も行く場所だからこそ、安心して足を運べるトイレにリフォームすることが大切です。
引き戸と段差解消で出入口の改善
トイレのスペースに限りがあるお住まいや、車いすを利用される場合は、ドアが大きく開く引き戸で移動スペースを確保しましょう。
さらに安全を考慮し段差解消のリフォームを行い、出入口の段差をなくしフラットにするとケガの防止になります。
足元が見えるように照明を取り付ける
天井部分だけでなく足元部分にも照明を取り付けると、十分な明るさを確保できます。
年齢を重ねて目が悪くなると、特に夜間は足元までしっかりと見ることが難しくなります。深夜にトイレに行き、足元に注意を払わなかったことで段差に躓いてしまうことも少なくないでしょう。
足元に設置できる照明は、リーズナブルな自動点灯の小型照明などが販売されているので、まず1つ取り付けてみると良いでしょう。
呼び出しボタンを付ける
いざという時のために、呼び出しボタンを取り付けると緊急時の対応が早くなります。
トイレ内で具合が悪くなった時や転倒してしまった時に、トイレ内から声を出しても他のご家族の方にまで届かないケースがあります。
呼び出しボタンがあれば、ボタン一つで別室に居る家族にトラブルを察知してもらうことができます。
介護保険を使ったトイレリフォーム
介護のための手すり設置や段差解消など支給対象のリフォームで、条件にあった内容であれば、介護保険の申請が可能です。
介護保険は、40歳からの加入が義務付けられており、要支援や要介護認定を受けるなど介護を必要としている方のための保険制度です。介護保険を利用すると介護費用の一部を負担してもらえます。
支給上限は18万円
原則では、自治体から認定を受けている被保険者が20万円までの費用を対象として申請することができます。この20万円から自己負担の1割を引くと、支給上限は18万円になります。
適用になるリフォームは?
介護保険が適用され補助金が受けられるトイレリフォームは、手すり設置や床材の変更、段差解消といったバリアフリー工事などが挙げられます。
支給条件に則ったリフォームだけでは、使われる方にとって本当に快適なトイレにはならないかもしれません。
どこまでリフォームをした方が良いか、ケアマネジャーさんやリフォーム会社としっかり打ち合わせするようにしましょう。
申請の流れ
まず介護保険を利用し補助金を受けることができるか、要件をケアマネジャーさんに確認しましょう。
ケアマネジャーさんと相談をされ、必要なリフォームの検討を始められたら、リフォーム会社にお問い合わせください。住宅改修のプランニング・お打ち合わせをさせていただきます。
その後、介護保険を申請するための必要書類の提出などがあり、リフォームが始まります。
介護保険の補助金はリフォーム終了後に申請を行い、各自治体から支給されます。補助金が支払われるケースであっても、先にリフォーム会社への支払いが必要となるので注意しましょう。
自治体によっては、介護保険で対象外のトイレリフォームでも、補助金が出るケースがあります。
条件に合う住宅改修補助制度を利用すれば、さらにプラスしてリフォーム費用に充てられるので、負担を軽減できます。
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